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【50代必見】“老後破綻”しないための4ステップ!長生きリスクを過小評価しないで!(全2記事)

「未婚男性の寿命は短い」説に不安になる前に 今から始められる“長生きリスク”に備える資金計画 [1/2]

【3行要約】
・老後の資金計画は漠然とした不安を抱える方が多いですが、具体的な数字で見通しを立てることが重要です。
・ファイナンシャルプランナーの井上ヨウスケ氏は、老後資金は「死亡最頻値」を基準に、男性95歳・女性100歳まで視野に入れた「長生きリスク」対策が重要だと指摘します。
・漠然と不安になるのではなく、年金受給時期の調整や老後の資産運用継続など、選択肢を広げる具体的行動で漠然とした不安を解消しましょう。

前回の記事はこちら

資金寿命を考える時の参考データ

井上ヨウスケ氏:よく、資金寿命を考える時には平均寿命とか、いろいろと言われるんですけれども。一番目安にしたいなと思うのは死亡最頻値だと思うんですね。つまり、何歳ぐらいで多くの方が亡くなるのかという数値が、この死亡最頻値です。これがですね、1980年と、2000年と、2020年で色分けをされていて。

2020年の死亡最頻値、男性の場合は88歳となっているので、男性の場合は2020年の段階で88歳ぐらいでお亡くなりになられる方がもっとも多かったということなんですね。そこから先、当然生存される方もおられますが、だんだん亡くなる方の数としては減っていく感じになります。まぁ88歳ぐらいにお亡くなりになられる方が多いということです。

ここからはですね、プラスアルファで5年分ぐらい足しておく。個人的に、やはりちょっと長めに見積もるほうがいいと思うので、95歳とかを見るのがいいかなと思います。ちなみに女性の場合は、かなり長生きする可能性が高くてですね。2020年の段階で女性の方の死亡最頻値は93歳です。ただね、わかりますかね? ちょっと見えにくいかもしれないんですけど。

男性はなだらかに先に進んでいるんですけど、女性の場合はわりとスロープが激しい感じになります。100歳ぐらいまで生存される方もおられるので、男性は95歳、女性は100歳ぐらいまで生存する可能性は、そこそこあるのかなと個人的には思います。やはり長生きリスクというものを考えると、ちょっと長めに見ておくほうがいいかなと思います。

「未婚男性の寿命は短い」はどこまで本当か?

この話をするとですね、未婚男性は68歳でしたっけ? なんだかすごく早く亡くなるみたいなネットの説があるんですけど。それは信用しないでくださいというお話にちょっと触れておきたいと思います。これはですね、統計学の学者の先生が実際に試算し直したら、実は「未婚男性が極端に短命というのは、誤りだ」ということがわかっていて。

正しくは、3年間ほど短命。つまり、未婚男性は既婚男性に比べると短命ではあるんですけれども、誤差は3年だけというのがあります。興味のある方は検索していただくとヒットするので、大和総研の是枝(俊悟)さんという方がレポートを書いています。よくある「統計の計算の間違いだった」と言われています。

僕もよくコメントで言われるんですけど、これをしっかりと理解していただいて。未婚の男性の方でも、ある程度の平均から大外れしないかなという感じなので、長生きリスクもしっかり考える必要があるかなと思います。

さらに、すべてを話すと動画が長くなり過ぎるのでかいつまんでお話をして、ある程度の目安をみなさんに知っていただければというのがこの動画の目的なので、次に進みたいと思います。今、年金がちょっと少しずつ調整がかかっている状態で、ある程度水準が減っていくことはわかっているんですね。

将来の年金額は現在の8割程度と想定

どれぐらい減るかっていうのは、わからないところがあって。その減るところもある程度見込みたいよと思われる方は、だいたいマイナス掛ける80パーセントまでの間で調整をされるといいかなと思います。なので、手取りで金額を出したそれに0.8掛けぐらいを想定するといいのかなと思います。ここを過度に、掛ける50パーセントとかにするのは、あまりにも現実的でないと思うので。

少なく見積もりたいという方は、出てきた数値にマイナス補正を掛けた部分で計算をすると。まぁ当然、必要な金額は増えるわけなんですけれども、これを準備するって考えたほうがいいと思われる方も、当然おられます。このあたりはご自身の考え方に合わせて、まずは日々の不足金額を出していただくと良いと思います。

さらにここからですね、例えば医療費、介護費とか、リフォーム費とかを足さないといけません。ざっくり500万円から1,000万円を上乗せすればいいのかなと思っています。これらの金額にプラス1,000万円とかを足した金額が、おおよその目安額になるかなというところになります。

投資を総定する際の考え方

実際、年金額を例えば夫婦2人分で考えたら、もうちょっと多いケースがあるかなと思います。厚生年金の平均額を見るとですね、だいたい男性の平均が16万6,000円ぐらいなんですね。女性の方の厚生年金の平均額が10万7,000円ぐらいです。例えば男性16万円ぐらい、プラス例えば基礎年金だけの女性って考えても、もうちょっと多くなるはずなので。

ここはちょっと厳しめの数値を使っているところはあります。自分事で考えていただくと、ここの数値って、もうちょっと低いかと思います。

ここまで進めたらですね、ようやく「どれぐらい投資の積み立て額が必要なのか?」っていうのがわかってきます。例えば先ほどの数値を使った時に、2,500万円が必要だと。でも当然ながら、50歳までにある程度の貯蓄をされていて、退職金とかも合わせたら1,500万円ぐらいは見込めそうだなってなると、追加で1,000万円ぐらいは準備しないといけないなと。

という時に「じゃあ投資をして、ちょっとでもお金を増やそう」って考えた時に、例えば15年間の積み立て期間があるので、例えばリターンが4パーセントで計算したら、だいたい4万円ぐらい必要だと。これはリターンを何パーセントにすると現実的なのかっていうお話なんですが。今日のお話は全部インフレを調整した現在価値でお話をしているので、このリターンも名目リターンじゃなくて、実質リターンベースで考えるほうがいいと思うんですね。

株100パーセントに投資をした時は、だいたいこのリターンは5から6パーセントぐらいが目安です。なので、ちょっと債券とかを入れて分散投資をしてリスクを抑えて、それで4パーセントぐらいかなと思います。株と債券半々だと、ここは3パーセントぐらい。債券がほぼ多めで、株が3割ぐらいだったら2パーセントぐらいというのが、ざっくりと統計的な過去のデータから見た目安になります。

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