米テクノロジー誌が選ぶ、未来の働き方を変える技術

エリザベス・ブラムソン・ボードロー氏:みなさん、こんにちは。サウス・バイ・サウスウエストでみなさんとご一緒できて本当にうれしいです。部屋は満員で、これだけの人が集まるのは素晴らしいことですね。この群衆の中にいることはいつも最高です。

今日はお話ししたいことがたくさんあります。「この先の数年間で、私たちの生活や働き方を変えるだろう」と記者チームが考えている10のテクノロジーをご紹介したいと思います。また、これらのテクノロジーが私たちの生活や働き方にとってどのような意味を持つのかも、少しお話ししたいと思います。

MITテクノロジーレビューは多くの方がご存知だと思います。私たちはMIT(マサチューセッツ工科大学)が所有するメディア企業で、みなさんのような現在、そして未来の技術リーダーのためのジャーナリズムを発行しています。

まだご存じではない方は、その名前から学術誌を想像されるかもしれませんが、私たちは学術誌ではなくジャーナリストです。テクノロジーがどのように創造され、利用され、私たちの生活すべてにどのような影響を与えるのかを伝えています。

私たちは、工学、物理科学、コンピューターサイエンス、数学、その他多くの分野で世界をリードする大学であるMITとの関係からインスピレーションを得ています。MITの卒業生と教員にはノーベル賞受賞者が101人いますが、その数は年々増えています。海軍兵学校以外では、どの大学よりも多くの宇宙飛行士を輩出しています。

ビジネス界におけるMITの影響力は、さらに注目に値するかもしれません。そこで2015年には、MITの人たちが卒業生が設立した会社を調査しました。その結果、MITの卒業生によって3万社以上が起業されていることがわかりました。

その3万社の総売上高をすべてを足すと2兆ドルになります。2015年の時点、つまり約9年前の時点で、この2兆ドルは世界第10位の経済大国のGDPを上回っていました。つまりMITの経済力は、MITを経由してもたらされるということです。

「専門家ではない人々」に向けて、テクノロジー情報を発信

MITは、ハッカー文化、遊び心、創造性でも知られています。これを学際的に組み合わせて、問題に対するクールな解決策となるような何かをここで一緒にハックできないか? と考えているのです。こうして、MITテクノロジーレビューというジャーナリズム企業が誕生したのです。

『ハーバード・ビジネス・レビュー』はハーバード・ビジネス・スクールから発行されていますが、私たちの組織形態と非常によく似ています。あるいは『スミソニアン・マガジン』のように、ある種の雑誌のようなものです。

2024年はMITテクノロジーレビューの125周年にあたります。創刊号の目的は、私たちが社会として直面している、常に新しく、複雑になっている問題について、より多くの人々に説明することでした。

創刊号の最初の記事は、研究所の機能についてのものです。私たちが125年もの間、どのような革新や進歩を遂げてきたか、想像がつくでしょう。そして今日、私たちはマルチプラットフォームのメディア企業となり、毎日デジタル版を発行しています。

最近リニューアルしたばかりの素晴らしいアプリもあります。また、特定のトピックに特化したニュースレターも多数発行しており、何十万人もの人々のEメールに常に配信しています。紙の雑誌もありますし、ポッドキャストもあります。

私たちは、世界の未来とテクノロジーがどのように形作られているかに興味がありますが、専門家ではない人々を対象としています。MITの卒業生である必要はないでしょう。私はITの卒業生ではありませんし、エンジニアや科学者でもありません。

MITテクノロジーレビューを読んでくれている非常に多くの人たちは、エンジニアでも科学者でもなく、MITを足を踏み入れる場所として考えたことすらありません。むしろ、すべてのプラットフォームで「テクノロジーは人々のために何をしているのか?」という問いに答えることに主眼を置いています。

ここ1年、ビジネス誌は人工知能の話で持ちきり

私たちが今いるこの時代の潮流として、ここ1年ほどの間でビジネス誌で話題になっているのは人工知能のことばかりです。また、ロボット工学、生物遺伝学、人体工学、量子コンピューティングなどの技術開発もあります。

私たちは、これらの技術を使用している人、技術を作っている人、技術を創造している人、あるいは「自分たちの生活や世界で、これらの技術をどのように導入・規制するかについて正しい決断をしたい」と思っている非常に多くの人々に、厳密さと洞察を提供しています。

ですから、ここにいる私たちはみな、自分たちの仕事が重要だと信じ、考えているはずです。2024年というメディアとジャーナリズムの時代について、少しだけお話ししてから本題に入りたいと思います。

「メディア業界におけるジャーナリズムの崩壊」という見出しに、みなさんの多くがあまり注意を払っていないことは承知しています。ジャーナリズムにとって絶滅レベルの出来事に向かっているのかということについて、私たちは本当に毎日のように話をしています。

『ナショナル ジオグラフィック』誌をご存じかどうかわかりませんが、私が7歳か8歳の頃にその雑誌を手にした時、初めて月の写真を見ました。

(『ナショナル ジオグラフィック』は)半年前に全スタッフを解雇し、その雑誌はゆっくりと閉鎖され、もうほとんど存在していません。『ポピュラー・サイエンス』も2023年11月に廃刊を発表しました。151年の歴史がありますが、もう出版するつもりはありません。

記者や編集者などが相次いで解雇

『Wired』も数ヶ月前に編集部の20人を解雇しました。『Wired』で科学に関する記事を書く人は、もう誰もいません。CNNも1年ほど前、技術レポーターに対して同じことをしました。では、なぜこのようなことが起きたのでしょうか? それはインターネットの出現にさかのぼります。

すべてがオンラインになり、すべてが無料になったのです。なぜなら、私たちは(これまで)“眼球でお金を払っていた”からです。少しの間はそれでうまくいきましたが、その後デジタル広告はFacebook、Instagram、Google広告などの大規模なプラットフォーム企業に飲み込まれてしまいました。

そのため、私たちが慣れ親しんできたジャーナリズムのすべてを賄うには、デジタル広告費が足りなくなってしまったのです。私のような仕事をしている人間は、みなさんのような方々にコンテンツにお金を払っていただくしかないのです。

なぜなら、紙のコンテンツに喜んでくれる人がいないと、お金を払ってくれる人がいないからです。これが独立系メディア企業の閉鎖につながっています。

私たちはMITとの関係で非常にユニークな立場にありますが、MITからすべてを得られるわけではありません。読者と関わり続け、コンテンツにお金を払うよう読者を説得する必要があります。

ハイテク界や科学界で起きていることを報道して伝えることで、しっかりとしたビジネスを成り立たせるのは、信じられないほど難しいことです。そして、私たちのほとんどが持っている情報量が減少しているため、業界に大きな打撃を与えています。

「科学が社会にプラスの影響を与えた」と答えるアメリカ人は減少

ですから、ピュー・リサーチセンターが4〜5ヶ月前に発表したこの調査も驚くことではありません。調査によると「科学が社会にプラスの影響を与えた」と考えるアメリカ人は、以前よりも少なくなっています。

本当にショックだったので、もう一度言います。今日、私たちが体にCOVIDワクチンを接種し、再び飛行機でここに来て集まって、デバイスを持っているなどしているにもかかわらず、科学が社会に主に良い影響を与えたと信じるアメリカ人はこれまでよりも少ないのです。

私にとっては、これは赤信号が点滅しているようなものです。私たちが直面している大きな課題に対処するためには、情報に精通し、教育を受けた社会であることが決定的に重要であることは明らかです。

もちろん気候変動についても話していますし、人工知能の話もします。私たちは大きな問題を抱えているのですから。

私たちは集団として、社会として、これらの問題に直面し、何が真実なのかを考えています。あなたが、このためにここに来たのではないことはわかっています。それでも私はみなさんに、スマートで、客観的で、信頼できるジャーナリズムを支援するようお願いしたいのです。

これはQRコードです。サポートするパブリッシャーとして、当社を指定していただければ幸いです。もしそれが私たちでなく他の誰かでも、あなたの地元の新聞のジャーナリズムのサポートでも、誰であっても気にしません。誰かを応援してください。

MITテクノロジーレビューを購読してくださると、ちょっとしたトートバッグがもらえますので。誰が言ったか忘れましたが「拍手するな、投票しましょう」です。

テクノロジー発展の重要な局面

では、リストの時間です。「10個のブレイクスルー・テクノロジー」。それぞれの技術に同じ時間を費やすつもりはありませんが、もっと掘り下げて知りたい方は、ぜひ私たちのサイトに行って掘り下げてみてください。

10大ブレイクスルー・テクノロジーの下にリストアップされているので、これらのストーリーを本当に深く掘り下げていくことができます。

2001年以来、私たちはゲームチェンジャーとなり、持続的な力を持つと信じる10の新技術やイノベーションのリストを作成してきました。これらのテクノロジーはすべて、重要なブレークスルーの瞬間にあり、その瞬間はまさに今起きたばかりか、ごく近いうちにやってきます。

毎年、この10選のプロセスは新年の最初の2〜3ヶ月で発表されるのですが、私たちは夏から(作業を)始めるので、6〜8ヶ月ほど先のことになります。技術記者と編集者が集まり、アイデアを出し合い、ブレインストーミングを始めます。

これらのアイデアは、記者たちが取材中に交わした会話から生まれたものです。なぜなら、当社の記者は全員、本当に専門分野に特化していないからです。

私たちがカバーするテクノロジーのあらゆる分野にわたって、チームは何十種類ものアイデアを検討します。議論し、ストロー調査投票を行い、予備的なリストを作成し、編集長が最終的な決定を下すまで2〜3週間寝かせます。

このような画期的な進展が、すべてプラスに働くわけではありません。私たちは、発展が肯定的か否定的かについて判断を下しているのではありません。これらの(テクノロジーの)発展が重要な時期にあり、非常に大きなものになろうとしているという事実について話しているのです。

昨年、私はここでリストを共有しましたが、その1つは戦争で使用されるドローンに関するものでした。このリストを作成した理由は、小型で強力なドローンの価格が下がり、戦争で使用されることが明らかになったからです。

武器を搭載できるまともなドローンが500ドル以下で手に入るようになったのですから、それが戦争のための大きな技術になることは明らかでした。実際、ウクライナやロシアではすでに実用化されています。

繰り返しますが、私たちはこれらの技術を必ずしも支持しているわけではありません。強力で、開発の重要な時期にあり、本当に注目すべき重要な技術であることを指摘したいだけです。

「自然言語処理」が初めてリストに追加されたのは2001年

私は2001年からこの仕事をしていて、私たちがしていることのほとんどはデジタル形式であることは明らかですが、年に1回、リストを主要な構成要素として掲載する紙の雑誌を発行しています。

この数年間で注目された技術をいくつか紹介しようと思います。2001年にはブレイン・マシン・インターフェイス(BMI)がリストにありました。(BMIは)Neuralinkなどでさらに(世間に)登場しつつあったことはご存知でしょう。

しかし、非常に興味深いことに、私たちが「自然言語処理」を通常のテクノロジーリストに初めて入れたのは2001年のことでした。

もちろん自然言語処理こそが、ChatGPTを支える、あるいはChatGPTで使用される大規模な言語モデルの原動力なのです。私たちがChatGPTにたどり着く20数年前の2007年は「モバイルAR(拡張現実)」でした。

2009年には「スマートアシスタント」が登場しました。その時点で、スマート・アシスタントは普及し始めていましたが、さらに大きくなっていきました。

2012年は「クラウドファンディング」でした。クラウドファンディングは以前からありましたが、大規模なクラウドファンディングを可能にするプラットフォームが登場したのは2012年のことでした。その時点で、私たちはクラウドファンディングは画期的なものだと確信しました。

2019年にビル・ゲイツ氏が選んでいたものとは?

2013年は「スマートウォッチ」。……2013年というのが信じられないのですが、それまでは私たちはみんなスマートウォッチをしていませんでした。みんながスマートウォッチを持つようになったのは、本当にその後のことです。それから2013年は「ディープラーニング」。大規模な積層造形(もリストに載っていました)。

2014年は特にエキサイティングな年で、CRISPRをリストに載せた最初の年であり、私たちはこれを今世紀最大のバイオテクノロジー発見と呼びました。そして、その期間とそれ以降の10年間で、CRISPRに関する本当に素晴らしい独占論文がたくさん発表されました。

2016年は「再利用可能なロケット」でした。ロケットが飛び立ち、それを持ち帰ることができるという話ではなく、ロケットの再利用が可能になり、ロケットの打ち上げコストを下げることができなくなったのです。

2018年は「生成的敵対的ネットワーク(GAN)」。繰り返しになりますが、私たちは長い間、AIのこうした要素に注目してきました。AIはMITで生まれ、MITで開発されたので私たちがこれほど長い間AIに取り組んできたのは当然のことでしょう。

そして2019年、ビル・ゲイツが私たちのところにやってきて「リストを選びたい」と言いました。ありがたいお誘いです。私たちは、それはいい考えだと思いました。彼が選んだのは、二酸化炭素の回収技術と肉を使わないハンバーガーでした。そして今日に至ります。